就職データ
2024年3月卒の就職状況報告と2025年3月卒の就職動向について
名城大学キャリアセンター
1. 2024年3月卒の就職状況
（1）名城大学の就職率は堅調に高水準を維持
2024年3月卒（24卒）の全国大卒就職率（※1）は、98.1％（文部科学省、2024年5月24日発表、昨年97.3％）で前年比0.8ポイント増加しました。名城大学の就職率は99.5％（昨年99.4％）で0.1ポイント増加、全国平均より1.4ポイント高い結果となりました。また、本学の実就職率（※2）については96.5％（昨年95.8％）で昨年より0.7ポイント増となりました。
本学においては、昨年に引き続き、高い数字を出すことができました。
※1：就職率：就職希望者に対する就職者の割合
※2：実就職率：卒業者から大学院進学者を除いた者に対する就職者の割合
（2）有効求人倍率は回復基調、採用方法は多様化（※3）
24卒の全国大卒求人倍率は1.71倍と2023年卒の1.58倍より0.13ポイント上昇しました。ただし、就職活動の成功は内定獲得ではありません。働き方や価値観も多様化しており、自分に合った企業・働き方に辿り着けるかが重要です。2022年発表の日本経済団体連合会のアンケートによると、採用手法が新卒一括採用だけでなく、中途採用、通年採用、職種別採用、ジョブ型採用など、多様化や複線化している様が認められます。翻って学生側も業界や職種に対する理解を深め、自身の強みや価値観、キャリアプランを意識して就職活動に臨むことが成功の鍵と言えます。
※3：就職みらい研究所『就職白書2024』2024年4月24日
（3）就職活動の早期化・長期化は継続（※3）
近年、全国的に大学生の就職活動開始時期が大幅に早まり、実に56.9％が「卒業年次前年9月以前」に開始したと回答しています。インターンシップ等の応募時期に関係していると捉えられ、インターンシップや仕事体験等への参加が就職活動のスタートであるとの認識が高まっていると考えられます。
一方、本選考に臨み、内定を取得した後に「重視した条件の優先順位に迷いが生じた」、「勤務地等の働き方が不明瞭だった」などを理由に、複数内定を保有しながらも進路を決断できず、就職活動が長期化する傾向も見られます。7月1日時点での就職活動実施率は29.3%（前年28.8％）と学生の約3割が就職活動を継続していたことが確認できました。
2. 2025年3月卒の就職動向（6月1日現在）
（1）採用数は増える見込みも、採用基準は緩まない（※3）
2025年3月卒（25卒）学生に対する採用予定数の見通し平均32.1人（昨年31.5人）と昨年に比べて0.6人増加し、企業の採用意欲は増加傾向にあります。一方で採用基準は「24卒並み」とする企業が78.3％、「厳しくなる」は9.3％、「緩くなる」は6.4％となっています。企業の採用意欲や求人数からは前年より学生優位に見える状況でも、簡単に内定を獲得できるわけではありません。自身の強みを理解し、それを相手にしっかり伝えるための準備が必要です。
（2）内定率は8割に迫るも半数近くが現在も就職活動中（※4）
25卒学生の内定率は、6月1日時点で82.4％（昨年79.6％）と昨年に比べ2.8ポイント高く、6月選考解禁となった2017年以降最も高くなりました。一方で就職活動実施率は36.6％の学生が就職活動中であり、また、内定取得者の26.2％が就職活動を継続していることがわかりました。
※4：就職みらい研究所「就職プロセス調査（2025年卒）-2024年6月1日時点 内定状況-」2024年6月6日
3．２０２４年３月卒 名城大学の求人・就職状況
（1）名城大学への求人状況
2024年3月卒の求人社数は18,285社（昨年16,989社）で昨年より7.63％増、卒業生1人あたりの求人社数は5.89倍となりました。コロナ禍以降の減少基調から大きく回復しました。
（2）大学全体の業種別就職状況
業種別の就職状況は、上位から製造業が20.3％、卸売・小売業が19.1％、サービスが18.６％、通信業が11.1％、建設業が9.8％、公務員・教員が8.5％となりました。
昨年と比較すると、増加順では、製造業および金融・保険業が1.8ポイント、通信業および運輸業が0.4ポイント増となりました。
減少業種は、公務員・教員が1.6ポイント、建設業が1.4ポイント、卸売・小売業およびサービス業が0.8ポイント減になりました。
（3）大学全体の従業員数別就職状況
500人以上の大企業への就職は合計で67.6％（昨年62.3％）で5.3ポイント増となりました。
1,000人以上の巨大企業に絞っても5割を超え、過去の実績と比較して高い水準となっています。
（4）地区別就職状況（本社所在地）
愛知、岐阜、三重、静岡の4県で63.5％（昨年62.9％）で、0.6ポイント増となりました。また、近畿および中国・四国・九州・外国が0.3ポイント増、関東が1.2ポイント減となりました。地元志向が強い傾向に変化はありませんが、関東エリアへの就職が減少した結果となりました。
