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学部長挨拶

経営学部では、学部発足当初から少人数のゼミナール教育を重視しており、学生諸君は入学から卒業まで、基礎ゼミナール(1年)・専門ゼミナール(2・3・4年)そして4年生での卒業論文作成と段階を追って学習のレベルを上げていくようになっています。
この少人数のゼミナール教育を通じて、学生諸君は専門分 野の理解を深めると同時に議論の仕方を身につけていきます。

われわれはこれこそが大学教育の基本だと考え、このような仕組みを築き上げてきたわけですが、近年、このゼミナールを通じて培われる素養を今日の企業は重視していることが分かってきました。
つまり今日の企業は、社内の会議だけでなく、営業など社外の活動においても必要となるコミュニケーション能力を重視しており、採用人事においては、応募してくる学生諸君が相手の話をよく聞き、自分の考えを正確に相手に伝える能力を身につけているか否かを見極めようとしています。まさにわれわれの教育方針が今日の社会的要請に適合的であったというわけです。

従来から名城大学の就職状況については、全国的にも上位に位置するものとして多くの経済誌や週刊誌などで紹介されてきましたが、近年においてもその状況は維持されています。
われわれは、これは経営学部をはじめとする名城大学の学生諸君の実力を社会が認め始めたことを示していると考えていますが、同時にそれは各学部の教育努力が実を結びつつある結果でもあると判断しています。

もちろん、経営学部をはじめとする学生諸君の就職状況の好転については、学部教育の他にエクステンションセンターを通じたさまざまな支援(英会話能力を高めるためのTOEICテストへの支援、公認会計士や税理士を目指す諸君のための簿記講座、ファイナンシャル・プランナー養成のためのFP講座、など)も大きく貢献しています。

われわれは、今日このような地点に立っていますが、この成功に安住するのではなくさらなる前進を計画しています。
とくに力を入れているのが実社会との連携強化です。経営学部は、これまで講義やゼミナールを体系的に整備し、カリキュラムを充実させることに力を入れてきました。しかし、学生諸君の勉学意欲を刺激する点においては、なお課題が残っていました。

そこで近年重視してきたのが、産業集積や商店街の調査活動および企業訪問や工場見学などを企画し、実社会の問題に直面する機会を増やすことでした。つまり現場のもつ迫力が学生諸君の問題意識を触発する仕組みを導入することに力を入れてきました。そしてこの取り組みは、「講義・ゼミナール・企業実態調査による三位一体型の現場触発型教育・学習」として今年度(2010年度)の文部科学省「大学生の就業力育成支援事業」に申請し、採択されました。
したがってこの取り組みは、今年から5年間、文部科学省の支援を受けて展開されることになり、その成果が期待されています。